第６回 信州大学見本市 知の森総合展2019
2019.09.05
今年で創立70周年の信州大学が主催する「第６回 信州大学見本市 知の森総合展2019」を見学してまいりました。
同大学は旧制松本高等学校まで遡ると創立100周年。
今回の出展からだそうですが、展示されている全てのシーズがSDGsの17のゴールに合わせて分類されており、産・学ともに、SDGsの視点で物事をみたり、取り組みを決めたりしていくことが、今後ますます重要になってくるように感じました。
酒井産業 × SDGsSDGs（持続可能な開発目標）
SDGs一覧
森林（もり）の里親促進事業 2019秋
2019.09.01
長野県が推進している「森林（もり）の里親促進事業」。
この一環で、塩尻市の所有林（おもに樹齢35年～50年ほどのアカマツ林で約1.4ha）をNPO今泉森の仲間と弊社とで整備しています。
この日の参加者は、同NPOと林業女子会、当社有志の11名。
作業は小径木の伐倒や剪定木の処分など。
心配していた雨もパラつく程度で、初秋の爽やかな陽気の中、清々しいひとときを過ごしました。
Green Giftプロジェクト ～地球へ、未来への贈りもの～
2019.09.01
弊社が2016年から取り組んでいる「森林（もり）の里親促進事業」。
この作業ではカマやナタ、ノコギリ、人によってはチェーンソーなども使うので、万が一に備えて傷害保険に加入しています。
現在加入している東京海上日動では、「Green Gift」プロジェクトという活動を行っており、保険加入時に約款等をホームページ上で確認する方法（＝紙資源の削減）を選択した加入者を「Green Giftパートナー」として、削減額の一部をマングローブ植林をはじめとした国内外の環境保護活動に寄付しています。
こんなパートナーシップもいいですよね。
取材を受けました（（一財）長野経済研究所様）
2019.08.27
一般財団法人 長野経済研究所様より、弊社のSDGsの取組に関する取材を受けました。
テーマは「SDGsを中小企業の新たな経営戦略ツールに」。
弊社がSDGsに取り組み始めたきっかけや、長野県SDGs推進企業登録制度にエントリーして登録された経緯、社員への浸透のさせ方、持続させるコツ、ビジネスにおける活用方法など一連の取り組みを取材していただきました。
取材の内容は、同研究所が発行する月刊誌「経済月報」2019年10月号に掲載されております（この記事は発行後に書いております）。
節電と紙資源の節約を
2019.08.26
以前から取り組んでいたものですが、改めてSDGsの観点で掲示を行いました。
電灯については、昼休みや退社時など、離席時に周辺の消灯をおこないます。
コピー用紙については、必ず両面使用してから資源ごみに出すことおよび、印刷前にプレビュー画面で印刷内容が正しいか確認することとし、誤って不要な印刷をしてしまわないように再徹底いたしました。
草取り
2019.08.23
月に一度ほどのペースで、社員全員が少し早めに出社し、始業前に周辺の草取りを実施しています。
お盆休み中に伸びた雑草を取り除いたので、とてもスッキリしました。
アルプスショットに「もったいないBOX」設置しました
2019.08.02
8/1（木）より、アルプスショットゴルフ練習場に「もったいないBOX」を設置しました。
段ボール、新聞、雑誌、金属くずを無料で持ち込みできますので、ご利用ください。
貴重な資源をリサイクルして、持続可能な地球環境を目指しましょう！
【注意】
- アルプスショットの営業日、営業時間に準じます。
- 車の停車位置など、周囲の安全には十分ご注意ください。
- 持ち込みできるのは、段ボール、新聞、雑誌、金属くずのみです。
「長野県SDGs推進企業登録制度」登録証交付式
2019.07.27
このたび、長野県が創設した「長野県SDGs推進企業登録制度」において弊社が登録され、7/26（金）長野県庁において県知事より登録証をいただいて参りました。
登録者一覧（申請順）（長野県プレスリリース）
人荷用エレベーターの適切な使用を
2019.07.24
社内に設置されている人荷用エレベーターの適切な使用を促す掲示をいたしました。
荷物があるときのみ使用することとし、人だけの場合は階段を使用することといたしました。
第10回 国際 テーブル＆キッチンウェアEXPO【夏】に出展
2019.06.26
「木育くらしの研究所」ブランドで第10回 国際 テーブル＆キッチンウェアEXPO【夏】に出展いたしました。
「木育くらしの研究所」とは、弊社がお取引させていただいている全国の木竹業者様とのパートナーシップで立ち上げた新ブランドで、“国産材”で“国内加工”した、正真正銘の「日本製品」の良さを伝えるブランドとして今後展開していくものです。
国産の木・竹製品を取り扱うことによって、森林の保全だけでなく「プラスチックフリー」も目指します。
